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GRIスタンダード対照表

  開示項目 掲載箇所
一般開示事項
1. 組織のプロフィール
GRI 102:一般開示事項 2016 102-1 組織の名称 会社概要
102-2 活動、ブランド、製品、サービス 会社概要
102-3 本社の所在地 会社概要
102-4 事業所の所在地 事業拠点
グループ会社
102-5 所有形態および法人格 会社概要
102-6 参入市場 有価証券報告書(企業の概況、事業の状況)
コーポレートレポート2017 P5
The Power of Change
102-7 組織の規模 会社情報
有価証券報告書(企業の概況)
コーポレートレポート2017 P5 , P10
The Power of Change , 財務・非財務ハイライト
102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報 データ集
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 有価証券報告書(事業の状況)
102-11 予防原則または予防的アプローチ リスクマネジメント
消費者課題(信頼性保証)
環境マネジメント
省エネルギー・地球温暖化防止
廃棄物の削減 / 化学物質の適正管理
102-12 外部イニシアティブ 国連グローバル・コンパクト
102-13 団体の会員資格 日本経済団体連合会、日本製薬団体連合会、日本製薬工業協会など
2. 戦略
  102-14 上級意思決定者の声明 トップメッセージ
コーポレートレポート2017 P14〜20
社長メッセージ
102-15 重要なインパクト、リスク、機会 消費者課題
有価証券報告書(事業リスク)
3. 倫理と誠実性
  102-16 価値観、理念、行動基準・規範 会社情報(企業理念とめざす姿・企業行動憲章、企業行動指針(コード・オブ・コンダクト))
102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度 会社情報(公的研究費不正使用および研究不正に対する社内体制の整備)
コンプライアンス
人権(従業員に対する取り組み)
4. ガバナンス
  102-18 ガバナンス構造 コーポレートガバナンス
102-19 権限移譲 環境マネジメント(環境マネジメント体制)
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 コーポレートガバナンス
コーポレートガバナンス報告書
コーポレートレポート2017 P56 , P59 , P62〜65
コーポレート・ガバナンスおよび内部統制、取締役・監査役
102-23 最高ガバナンス機関の議長 コーポレートガバナンス報告書
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出 コーポレートガバナンス・ポリシー
102-25 利益相反 コーポレートガバナンス・ポリシー
コーポレートガバナンス報告書
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 コーポレートレポート2017 P19〜20
社長メッセージ ESGへの対応
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見 コーポレートレポート P58〜59 , P62〜65
社外取締役からのメッセージ、取締役・監査役
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 コーポレートガバナンス報告書
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント コーポレートガバナンス
リスクマネジメント
環境マネジメント
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性 リスクマネジメント
環境マネジメント
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー リスクマネジメント
102-33 重大な懸念事項の伝達 コーポレートガバナンス
リスクマネジメント
環境マネジメント
102-35 報酬方針 コーポレートガバナンス報告書
コーポレートレポート2017 P57
コーポレート・ガバナンスおよび内部統制(役員報酬および監査報酬)
102-36 報酬の決定プロセス コーポレートガバナンス報告書
コーポレートレポート2017 P57
コーポレート・ガバナンスおよび内部統制(役員報酬および監査報酬)
5. ステークホルダー・エンゲージメント
  102-40 ステークホルダー・グループのリスト 田辺三菱製薬のCSR
102-41 団体交渉協定 ダイバーシティの推進(健全な労使関係の構築)
有価証券報告書(従業員の状況)
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 コーポレートガバナンス(ステークホルダーへの情報開示)
労働安全衛生(従業員の意識調査の実施)
バリューチェーンにおける人権課題(生産段階における人権への配慮)
ダイバーシティの推進(健全な労使関係の構築)
環境コミュニケーションの推進(「環境情報開示基盤整備事業」への参加)
CSR調達の推進
消費者課題(情報提供)
医療・健康への支援(難病患者団体への支援)
地域コミュニティへの貢献(地域団体との連携)
102-44 提起された重要な項目および懸念 労働安全衛生(従業員の意識調査の実施)
労働安全衛生(従業員の意識調査の実施)
バリューチェーンにおける人権課題(生産段階における人権への配慮)
消費者課題(情報提供)
6. 報告実務
  102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体 有価証券報告書(事業の内容、関係会社の状況)
コーポレートレポート2017 P92
会社情報/投資家情報
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 編集方針
環境マネジメント
102-48 情報の再記述 該当なし
102-49 報告における変更 該当なし
102-50 報告期間 編集方針
102-51 前回発行した報告書の日付 編集方針
102-52 報告サイクル 編集方針
102-53 報告書に関する質問の窓口 編集方針
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 該当なし
102-55 内容索引 当GRIスタンダード対照表
102-56 外部保証 環境負荷の全体像 / 独立した第三者保証報告書
マテリアルな項目
GRI 103 : マネジメント手法 2016 103-2 マネジメント手法とその要素 田辺三菱製薬のCSR
103-3 マネジメント手法の評価 組織統治
人権
労働慣行
環境
公正な事業慣行
消費者課題
地域コミュニティ発展・参画
経済
経済パフォーマンス
GRI 201: 経済パフォーマンス 2016 201-1 創出、分配した直接的経済価値 有価証券報告書
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 省エネルギー・地球温暖化防止
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 有価証券報告書(経理の状況)
201-4 政府から受けた資金援助 有価証券報告書(経理の状況)
腐敗防止
GRI 205:腐敗防止 2016 205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 贈収賄・腐敗防止についての取り組み
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 贈収賄・腐敗防止についての取り組み
コンプライアンス
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 該当なし
反競争的行為
GRI 206:反競争的行為 2016 206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 該当なし
環境
原材料
GRI 301:原材料 2016 301-1 使用原材料の重量または体積 環境負荷の全体像 / 独立した第三者保証報告書
エネルギー
GRI 302:エネルギー 2016 302-1 組織内のエネルギー消費量 環境負荷の全体像 / 独立した第三者保証報告書
省エネルギー・地球温暖化防止
302-4 エネルギー消費量の削減 省エネルギー・地球温暖化防止
GRI 303:水 2016 303-1 水源別の取水量 廃棄物の削減 / 化学物質の適正管理
生物多様性
GRI 304:生物多様性 2016 304-3 生息地の保護・復元 環境コミュニケーション(東京グリーンシップアクション)
大気への排出
GRI 305:大気への排出 2016 305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) 環境負荷の全体像 / 独立した第三者保証報告書
省エネルギー・地球温暖化防止
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) 環境負荷の全体像 / 独立した第三者保証報告書
省エネルギー・地球温暖化防止
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) 環境負荷の全体像 / 独立した第三者保証報告書
省エネルギー・地球温暖化防止
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 省エネルギー・地球温暖化防止
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 環境負荷の全体像 / 独立した第三者保証報告書
排水および廃棄物
GRI 306:排水および廃棄物 2016 306-1 排水の水質および排出先 環境負荷の全体像 / 独立した第三者保証報告書
306-2 種類別および処分方法別の廃棄物 廃棄物の削減 / 化学物質の適正管理
306-3 重大な漏出 環境マネジメント
環境コンプライアンス
GRI 307:環境コンプライアンス 2016 307-1 環境法規制の違反 環境マネジメント
社会
雇用
GRI 401:雇用 2016 401-1 従業員の新規雇用と離職 データ集
401-3 育児休暇 ダイバーシティの推進(ワークライフバランスへの配慮)
データ集
労働安全衛生
GRI 403:労働安全衛生 2016 403-1 正式な労使合同安全衛生委員会への労働者代表の参加 参加あり
403-2 傷害の種類、業務上傷害・業務上疾病・休業日数・欠勤および業務上の死亡者数 労働安全衛生
データ集
研修と教育
GRI 404:研修と教育 2016 404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム 人材育成
ダイバーシティと機会均等
GRI 405:ダイバーシティと機会均等 2016 405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ データ集
先住民族の権利
GRI 411:先住民族の権利 2016 411-1 先住民族の権利を侵害した事例 該当なし
人権アセスメント
GRI 412:人権アセスメント 2016 412-2 人権方針や手順に関する従業員研修 人権啓発への取り組み
地域コミュニティ
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 地域コミュニティへの貢献(史料館、The道修町クラブ)
顧客の安全衛生
GRI 416:顧客の安全衛生 2016 416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 消費者課題
マーケティングとラベリング
GRI 417:マーケティングとラベリング 2016 417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 消費者課題(情報提供)

CSR

CSR活動報告
2017

CSR活動報告2017

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コーポレート
レポート
2017

コーポレートレポート2017

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