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消費者課題

情報提供

MRによる情報提供と情報収集

 当社グループは、約1,500名のMR(領域専門担当者除く)を有し、全国の医療機関において、自社製品のよい面ばかりでなく、副作用情報などの学術的情報を提供し、医薬品が適正に使用されるよう日々努めているとともに、研究開発の段階では得られなかった有効性や安全性などの情報の収集や、その結果に基づいた評価などを医療関係者に伝達するという役割を担っています。また、より専門性の高い情報提供・収集が必要な医薬品については、領域専門担当者を設置しており、MRは領域専門担当者と連携し、医療関係者のニーズを踏まえた質の高い情報提供・収集を行っています。

セミナーの開催を通じた情報提供

 当社協賛による「日経健康セミナー21」(主催:日本経済新聞社)が、2018年3 月に開催されました。このセミナーは、疾病の啓発と早期治療に役立てていただくことを目的に開催されています。今回は、皮膚に発疹や水痘状の炎症が生じたり、激しい痛みが残ったりする帯状疱疹を取り上げ、専門家からお話しをいただき帯状疱疹が予防可能な感染症であることを紹介しました。また、パネルディスカッションでは、患者さんの生活上の注意点などについても語り合い、帯状疱疹の病態や予防としてのワクチン接種の重要性の理解を深めていただきました。当社は、これからもセミナーの開催を通じ、疾病情報の提供に努めていきます。

「日経健康セミナー21」
セルフメディケーションの実践に向けて

 皮膚の悩みを抱える多くの方が、自分の症状を正しく知り、少しでも早く治せるよう、テレビCMやWebサイトを通じてさまざまな啓発活動を行っています。
 中でも「ヒフノコトサイト」では、医師や薬剤師などの専門家の意見をもとに、セルフメディケーションをサポートする情報を提供。多くの方のアクセスを集め、現在では日本最大級の皮膚関連ポータルサイトに成長しました。

海外における営業活動について

 当社グループは、世界の人々の健康に貢献することをめざし、当社の医薬品を適正にご使用いただくため、米国をはじめ、欧州では英国・ドイツ・オーストリア・スイス、アジア地域では中国・韓国・台湾・インドネシア・タイにおいて海外現地法人を通じた適正使用の情報提供に努めています。医薬情報提供活動に携わるMR(医薬情報担当者)は、医療機関等への訪問、関連学会への参加、専門医の方々との意見交換、最新の学術情報の提供活動を通じ、医療関係者の方々の診療に貢献できるよう、日々活動しています。
 2017年5月には米国において、筋萎縮性側索硬化症(ALS)の治療薬「ラジカヴァ」が承認され、8月より米国現地法人ミツビシ タナベ ファーマ アメリカより販売となりました。「ラジカヴァ」を処方される患者さんを支援することを目的に「サーチライト サポート」を創設し、「ラジカヴァ」を処方される患者さんそれぞれに合わせ治療管理、保険償還サポート、24時間対応できる臨床看護師ホットラインサポートを含むプログラムを提供し、ALS患者さんをサポートしています。
 2018年3月には台湾において、糖尿病治療薬「カナグル」が台湾現地法人、台湾田辺製薬/台田薬品通じて発売になり、同年4月に台湾三大都市において発売シンポジウムを開催しました。先行発売する日本よりKOL(Key Opinion Leader)を招聘し、最新の知見についてご講演いただき、質疑も活発に行われ、カナグルに対する関心の高さが伺われました。

 このように当社グループは、世界の患者さんのニーズにあった幅広いサポートと最新情報を含めた質の高い情報提供に努め、今後も世界の人々の健康に貢献していきます。

Webサイトを通じた情報発信

 当社は、「関節リウマチ」「クローン病」「潰瘍性大腸炎」「乾癬」「強直性脊椎炎」「ベーチェット病」「筋委縮性側索硬化症」「脳梗塞」「多発性硬化症」「脊髄小脳変性症・多系統委縮症」「肝機能障害」「慢性腎臓病」「睡眠障害」「ワクチン」「爪白癬」「湿疹・皮膚炎」に関する健康支援サイトを開設しています。
 これらの病気の症状や診断、治療などについて、Webサイトを通じ、患者さんやそのご家族の方々にわかりやすく情報発信しています。

「くすり相談センター」での情報提供

 当社は、患者さん、医療関係者(医師、薬剤師、特約店他)からの問い合わせに直接応える窓口として「くすり相談センター」を設置しています。特に患者さんにとっては唯一の企業情報提供窓口であり、「誠実・正確・迅速」をモットーに、医療行為に踏み込まないよう留意しつつ、わかりやすい情報提供を心がけています。問い合わせの真のニーズを把握し、より満足いただける対応ができるよう、スキル向上のため日々研鑽しています。
 くすり相談センターでは年間7万件以上の多岐に渡る問い合わせに対して、医薬品の基本情報や社内のQ&Aシステムを活用しながら、自社製品の適正使用を推進しています。
 さらに、くすり相談センターに寄せられた副作用をはじめとする安全性情報や品質情報は、関連部門と共有することで、製品の信頼性確保に努めています。
 また、2017年10月より、集約されたこれらの貴重な情報を社内で有効に共有する仕組みをつくり、顧客からの声をより良い製品への改良やこれからの新薬創製に反映させるよう取り組んでいます。
 くすり相談センターは営業本部とは独立した育薬本部に所属し、医学的に製品価値を高めてゆく使命が与えられています。今後も、時代の変化へ柔軟に対応すると共に、「誠実・正確・迅速」に医薬品の適正使用情報を提供することにより、患者さんの健康増進に寄与していきます。

くすり相談センターへの問い合わせ件数推移
くすり相談センターへの問い合わせ内容

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CSR活動報告
2018

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コーポレート
レポート
2018

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