
社会 > 地域・社会とともに 社会ニーズに応じた活動
次世代育成
当社グループでは、次世代育成の取り組みとして、医学部・薬学部で学ぶ学生や留学生への就学支援をはじめ、製薬企業の知見を活かした医薬品に関する講義や総合学習の場として、国内外の各事業所で出前授業・企業見学の受け入れなどを行っています。
JEES・田辺三菱製薬医学・薬学奨学金
当社は、次世代における医学・薬学界での人材育成への貢献ならびに医療、福祉や科学技術の発展に寄与していくため、2023年3月に医学部および薬学部で学ぶ学生や留学生への就学支援として、公益財団法人日本国際教育支援協会※(以下「JEES」)の冠奨学金事業へ寄付を行い、「JEES・田辺三菱製薬医学・薬学奨学金」が創設されました。
奨学金の募集に関する詳細は、JEESのウェブサイトをご覧ください。
https://www.jees.or.jp/sc-scholarship/jees_mtpc.htm
※JEES(公益財団法人日本国教育支援協会)について
日本人学生および外国人留学生への支援事業等を行う公益財団法人です。その事業の一つとして企業または個人等からの寄付を原資に、寄付者の名を冠した「冠奨学金事業」を実施しています。
出前授業
当社では、従業員が学校へ赴き講師となる出前授業を行っています。2021年度より、文部科学省が推進する「土曜学習応援団」に参画し、「製薬企業の仕事」(新薬の研究・開発など)や「ものづくり」をテーマにしたプログラムを提供しています。2024年度は、5校の出前授業を実施しました。
※土曜学習応援団は、文部科学省が推進する子供たちの豊かな学びを支えるため教育プログラムです。



- 【学校側からのコメント】
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- あんなに前向きに生き生きとして課題に取り組んでくれるとは…。生徒の普段見ることのできない姿を見せてもらいました。
- 中学3年生は小学校高学年の多感な年齢にコロナ禍が始まり、人と接する機会が僅かなまま中学校に入学し、自身の言葉を発する表現が苦手な生徒が例年より多いことに懸念を抱いていた。正直なところ初対面の大人の話をちゃんと聞けるのかという不安もあったが、当講座へ出席した生徒にその懸念、心配が全くありませんでした。
- 【講師などを務めた従業員からの声】
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- 開始前に教室に入ってきた生徒たちには多少の緊張も見受けられ、おとなしい印象でしたが、グループワークが進むにつれ、積極的な姿勢に変わっていきました。担当の先生による御礼が私たちに成果、達成感をもたらしてくれました。
- 生徒さんにとって、ものづくり体験は大満足の様子であったとのこと。別途、学習活動の発表会が予定されており、今回の体験内容が発表されるといったお知らせもいただきました。この講座が別の場面にも活かされていくことに、更なるやりがいを感じています。
企業見学
当社の各事業所では、地域団体や近隣の学校・修学旅行時の総合学習などを対象に企業見学を受け入れています。当社の事業や製薬企業の業務、従業員のキャリアなどを紹介し、対話を通じて、学生の皆さんのキャリア形成の一助としていただくことを目的としています。
2024年度は、各事業拠点あわせて4校の企業見学を受け入れました。



企業訪問時の様子
- 【生徒さんの声】
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- 製薬には約9年から16年間の時間がかかっているんだと知り、とても驚いたと同時に、それほどの時間をかけるからこそ、これ以上ない達成感を得られるのだろうと感じました。
- 職場体験で学んだことを大切にし、夢に向かって努力していきたいと思います。
- 製薬についてだけでなく、仲間の大切さ、これからの人生で大切なことなどたくさん学ばせていただき、ありがとうございました。
- 【学校側からのコメント】
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- 相当入念にご準備をしていただいたことがわかり、感謝の気持ちでいっぱいです。実験時にBGMを流す、始める前にグータッチをする、説明スライドの変化など随所で昨年度からさらにブラッシュアップした形で開講していただいたことがわかり、感動しました。
土曜学習応援団
当社は、2021年度より、文部科学省が推進する「土曜学習応援団」※に賛同し、出前授業および当社史料館見学による教育プログラムの提供を開始しました。子どもたちの豊かな学びを支えるための一助として、ご活用ください。
※土曜学習応援団は、文部科学省が推進する子どもたちの豊かな学びを支えるため企業等による教育プログラムです。
緊急・復興支援
当社グループでは、被災地に寄り添い、国内外における災害時などの緊急支援および復興支援に取り組んでいます。
奥能登地震災害復興支援イベント
昨年に続き、2024年9月に当社労働組合と協賛で「奥能登地震災害復興支援 地酒Bar」を開催しました。
今回は、令和5年奥能登地震で被災した奥能登の酒蔵から救出されたもろみでつくられた日本酒と、横浜事業所のある神奈川県の地酒を販売しました。また、ノンアルコール飲料の要望に応えて、奥能登の塩「DENEN」や金沢すいかなどを原材料とした地サイダーも販売し、売上金から購入代金を控除した額を日本赤十字に寄付しました。
